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EPS(1株当たり利益)とは

EPS(1株当たり利益)とは
出所:リフィニティブのデータを元にOxfordクラブ作成

HPE、2022年度第2四半期の業績を発表

[米国テキサス州スプリング – 2022年6月1日]
2022年度第2四半期(2022年2月~2022年4月)業績要約 EPS(1株当たり利益)とは
・受注: 好調な顧客需要により、前年同期比20%増、4四半期連続で20%超成長
- アズ・ア・サービス(*1)の受注は前年同期比で107%増、3四半期連続で倍増増
・売上高: 当初の見込みどおり推移し、前年同期比0.2%増、為替調整後1.5%増(*2)の67億ドル
・供給の制約やインフレが継続するなか、売上総利益率は堅調に推移
- GAAP(米国会計基準)ベースでは32.4%、主にロシア関連コスト1億500万ドルにより前年同期比170ベーシスポイント減
- 非GAAPベースでは34.2%、前年同期比10ベーシスポイント減
・潜在株式調整後 1 株当たり当期純利益(EPS):
- GAAPベースでは0.19ドル、主にロシア関連コスト1億2,600万ドルにより前年同期比横ばい
- 非GAAPベースでは0.44ドル、ロシア関連事業及び為替による影響により前年同期比4%減
・営業活動によるキャッシュフローは、通常の季節性変動により3億7,900万ドル、フリーキャッシュフローはマイナス2億1,100万ドル

株主への資本還元
・配当金および自己株式の取得により2億1,400万ドルを還元
・1株当たり0.12ドルの普通配当を決定(支払日: 2022年7月8日)

業績予想
・2022年度の為替調整後売上高成長率は 3%~4%と予測
・2022年度第3四半期:GAAPベースの潜在株式調整後1株当たり利益を0.22ドル~0.32ドル、非GAAPベースでは1株当たり 0.44ドル~0.54ドルと予測
・2022年度通期: 不利な為替変動とロシア市場からの撤退により、GAAPベース潜在株式調整後1株当たり利益を 1.17ドル~1.31ドルに、非GAAPベースでは 2021年10月にHPEが開催した証券アナリスト説明会で示した当初の見通し通りの 1.96ドル~2.10ドルに修正
・2022年度フリーキャッシュフロー(*3):18億ドルから20億ドルの予測を継続


HPEの社長兼CEOであるアントニオ・ネリ(Antonio Neri)は、次のように述べています。
「根強い需要のおかげで、HPEは当四半期も大幅な受注増と増収を達成しました。これは、当社独自のedge-to-cloudポートフォリオとHPE GreenLakeプラットフォームに対するお客様の関心が加速していることを明確に示しています。ビジネスの強化と競争力強化に対するお客様のニーズを踏まえ、需要は引き続き堅調に推移すると確信しています。我々は、お客様のためにイノベーションを推進することに注力しており、HPEがその需要を収益性の高い成長に転換できるよう、規律を持って事業を遂行してまいります。」


HPEのEVP兼CFOであるタレク・ロビアティ(Tarek Robbiati)は次のように述べています。
「インフレ環境や供給の制約が続く中、売上総利益率が堅調に推移したことに満足しています。過去最高水準の優良な受注残がありますので、FY22 以降の成長に向けた体制は整っており、昨年 10 月の証券アナリスト説明会で掲げた業績目標を達成できると確信しています。」


注記
*1 アズ・ア・サービス(AAS: As-a-Service)の受注は、HPEの従量制の消費モデル(継続分および非継続分)に貢献するすべての事業部門の業績の内数であり、これにはハードウェア、GreenLake as-a-Service、Aruba SaaS、CMS SaaSならびにその他のソフトウェア資産が含まれます。 EPS(1株当たり利益)とは
*2 為替変動による影響を除きます。HPEの非GAAPベースの財務情報の利用に関する詳細は、原文の「Use of non-GAAP financial information」をご覧ください。
*3 HPEは、報告されたGAAP業績に含まれる一部の要素を予測することができないため、非GAAPベースで業績予想を提供しています。将来の見通しに関する記述(Forward-looking statements)を含む全文は原文をご覧ください。

ヒューレット・パッカード エンタープライズ(HPE)について
Hewlett Packard Enterprise (NYSE: HPE) は、グローバルedge-to-cloudカンパニーとして、あらゆる場所に蓄積される全てのデータの価値を解き放ち、事業の成果を加速させる支援をします。人々の生活そして働き方の向上を目指し、数十年にわたって未来の再考とイノベーションを重ね、HPEは独自でありながら、オープンでインテリジェントなテクノロジーソリューションをアズ・ア・サービスで提供しています。クラウドサービス、コンピュート、HPC & AI、インテリジェントエッジ、ソフトウェア、ストレージを全てのクラウドとエッジにわたって一貫したエクスペリエンスで提供することで、お客様が新たなビジネスモデルを創出し、新たなエンゲージメントを展開し、運用のパフォーマンスを最大化できるようサポートしています。詳細はhttps://www.hpe.com でご確認ください。

【お客様からのお問い合わせ先】
カスタマー・インフォメーションセンター
TEL:0120-268-186 または03-5749-8279
ホームページ: http://www.hpe.com/jp/


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製品およびサービスに関する保証条件は製品およびサービスに付属する保証書に明示された保証条件のみによるものとし、本ニュースリリースの記載内容はいかなる追加保証をも行なうものではありません。当社は本レターの記載内容に技術上の誤り、欠落または本ニュースリリース作成にあたっての誤り、記載漏れがあった場合でも何ら責任を負わないものとします。

一株当たり情報 第3回:潜在株式調整後一株当たり情報と一株当たり情報の開示

潜在株式調整後一株当たり当期純利益の計算

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HPE、2022年度第2四半期の業績を発表

[米国テキサス州スプリング – 2022年6月1日]
2022年度第2四半期(2022年2月〜2022年4月)業績要約
・受注: 好調な顧客需要により、前年同期比20%増、4四半期連続で20%超成長
- EPS(1株当たり利益)とは アズ・ア・サービス(*1)の受注は前年同期比で107%増、3四半期連続で倍増増
・売上高: 当初の見込みどおり推移し、前年同期比0.2%増、為替調整後1.5%増(*2)の67億ドル
・供給の制約やインフレが継続するなか、売上総利益率は堅調に推移
- GAAP(米国会計基準)ベースでは32.4%、主にロシア関連コスト1億500万ドルにより前年同期比170ベーシスポイント減
- 非GAAPベースでは34.2%、前年同期比10ベーシスポイント減
・潜在株式調整後 1 株当たり当期純利益(EPS):
- GAAPベースでは0.19ドル、主にロシア関連コスト1億2,600万ドルにより前年同期比横ばい
- 非GAAPベースでは0.44ドル、ロシア関連事業及び為替による影響により前年同期比4%減
・営業活動によるキャッシュフローは、通常の季節性変動により3億7,900万ドル、フリーキャッシュフローはマイナス2億1,100万ドル


業績予想
・2022年度の為替調整後売上高成長率は 3%〜4%と予測
・2022年度第3四半期:GAAPベースの潜在株式調整後1株当たり利益を0.22ドル〜0.32ドル、非GAAPベースでは1株当たり 0.44ドル〜0.54ドルと予測
・2022年度通期: EPS(1株当たり利益)とは 不利な為替変動とロシア市場からの撤退により、GAAPベース潜在株式調整後1株当たり利益を 1.17ドル〜1.31ドルに、非GAAPベースでは 2021年10月にHPEが開催した証券アナリスト説明会で示した当初の見通し通りの 1.96ドル〜2.10ドルに修正
・2022年度フリーキャッシュフロー(*3):18億ドルから20億ドルの予測を継続

HPEの社長兼CEOであるアントニオ・ネリ(Antonio Neri)は、次のように述べています。
「根強い需要のおかげで、HPEは当四半期も大幅な受注増と増収を達成しました。これは、当社独自のedge-to-cloudポートフォリオとHPE GreenLakeプラットフォームに対するお客様の関心が加速していることを明確に示しています。ビジネスの強化と競争力強化に対するお客様のニーズを踏まえ、需要は引き続き堅調に推移すると確信しています。我々は、お客様のためにイノベーションを推進することに注力しており、HPEがその需要を収益性の高い成長に転換できるよう、規律を持って事業を遂行してまいります。」

HPEのEVP兼CFOであるタレク・ロビアティ(Tarek Robbiati)は次のように述べています。
「インフレ環境や供給の制約が続く中、売上総利益率が堅調に推移したことに満足しています。過去最高水準の優良な受注残がありますので、FY22 以降の成長に向けた体制は整っており、昨年 10 月の証券アナリスト説明会で掲げた業績目標を達成できると確信しています。」

注記
*1 アズ・ア・サービス(AAS: As-a-Service)の受注は、HPEの従量制の消費モデル(継続分および非継続分)に貢献するすべての事業部門の業績の内数であり、これにはハードウェア、GreenLake as-a-Service、Aruba SaaS、CMS SaaSならびにその他のソフトウェア資産が含まれます。
*2 為替変動による影響を除きます。HPEの非GAAPベースの財務情報の利用に関する詳細は、原文の「Use of non-GAAP financial information」をご覧ください。
*3 HPEは、報告されたGAAP業績に含まれる一部の要素を予測することができないため、非GAAPベースで業績予想を提供しています。将来の見通しに関する記述(Forward-looking statements)を含む全文は原文をご覧ください。

■ヒューレット・パッカード エンタープライズ(HPE)について
Hewlett Packard Enterprise (NYSE: HPE) は、グローバルedge-to-cloudカンパニーとして、あらゆる場所に蓄積される全てのデータの価値を解き放ち、事業の成果を加速させる支援をします。人々の生活そして働き方の向上を目指し、数十年にわたって未来の再考とイノベーションを重ね、HPEは独自でありながら、オープンでインテリジェントなテクノロジーソリューションをアズ・ア・サービスで提供しています。クラウドサービス、コンピュート、HPC & AI、インテリジェントエッジ、ソフトウェア、ストレージを全てのクラウドとエッジにわたって一貫したエクスペリエンスで提供することで、お客様が新たなビジネスモデルを創出し、新たなエンゲージメントを展開し、運用のパフォーマンスを最大化できるようサポートしています。詳細はhttps://www.hpe.com でご確認ください。

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TEL:0120-268-186 または03-5749-8279
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永久に持っておきたい6つの高配当米国株

永久に持っておきたい6つの高配当米国株

配当金を再投資して複利運用した場合

※計算上、税金や手数料は考慮していません

アッヴィ (NYSE: ABBV) は バイオ医薬品開発の世界的大手企業で、133年以上の歴史を有するヘルスケア企業アボット・ラボラトリーズ社から分社化する形で2013年に誕生しました。

株価チャート

出所:Bloomberg(2022.5.31時点)

出所:アッヴィの資料を元にOxfordクラブ作成

出所:YChartのデータを元にOxfordクラブ作成

同業他社としては、例えばイーライリリー (NYSE: LLY) 、ジョンソン・エンド・ジョンソン (NYSE: JNJ) のような医薬品大手も含まれており、単純な横比較はできませんが、それぞれの企業の株価は、株価収益率37.2倍と21.5倍で取引されています。

出所:リフィニティブのデータを元にOxfordクラブ作成

ラザード (NYSE: LAZ) EPS(1株当たり利益)とは はニューヨークに本拠を置く、170年の歴史をもつ世界的な名門投資銀行で、資産運用サービスおよび金融助言サービスを展開しています。
同社は世界25か国40都市に拠点を置き、70か国以上の顧客にサービスを提供しています。企業、機関、政府、個人などを対象に資産運用サービスを提供するほか、M&A、経営戦略、組織再編・資本構成、資本調達、コーポレートファイナンスに関する助言を行い、事業会社や金融機関の合併・再編の際には人材を送り込み、内部からの顧客支援も行っています。

株価チャート

出所:Bloomberg(2022.5.31時点)

出所:ラザードの資料を元にOxfordクラブ作成

出所:ラザードの資料を元にOxfordクラブ作成

レイセオン・テクノロジーズ (NYSE: RTX)は、主に防衛関連について、電気システムからミサイルシステムまで幅広い商品とサービスを提供しています。同社は2020年4月に、ミサイルシステムのほか、ヘリコプターからエレベーターまで幅広く扱うユナイテッドテクノロジーズ社と、軍需関連企業のレイセオン社が合併して誕生しました。合併に伴い、ヘリコプターやエレベーター事業(世界最大シェアのオーチス社)は分離されました。

株価チャート

出所:Bloomberg(2022.5.31時点)

時価総額は1,380億ドルで、同業他社のロッキード・マーチン (NYSE: LMT) 、ボーイング (NYSE: BA) 、ノースロップ・グラマン (NYSE: NOC) の時価総額を上回っています。

  • コリンズエアロスペースシステムズ事業:航空機メーカーや航空会社および防衛・民間宇宙事業者向けに航空宇宙・防衛関連製品およびアフターサービスをグローバルに提供
  • プラット・アンド・ホイットニー事業:民間、軍事、ビジネスジェットおよび一般航空顧客向けに航空機エンジンを供給
  • レイセオンインテリジェンス・スペース事業:情報機関、防衛、民間の顧客に、高度な統合センサーと通信システム、高度なトレーニング、サイバー・セキュリティおよびソフトウェアソリューションを開発・提供
  • レイセオンミサイル・ディフェンス事業:統合防空ミサイルシステムを設計・開発・製造

さらに、ロッキード・マーチン (NYSE: LMT) との合弁事業において、米軍から3億900万ドル相当の対戦車ミサイルのジャベリンに関する契約を獲得しました。この契約には、1,300基以上のウクライナ向けジャベリンミサイルが含まれています。

出所:レイセオンの資料を元にOxfordクラブ作成

出所:リフィニティブの資料を元にOxfordクラブ作成 出所:リフィニティブの資料を元にOxfordクラブ作成

イートン(NYSE: ETN)は、1911年創業の電力管理会社です。顧客が電力を管理するのに役立つ電気機器や配線装置をはじめとして、航空宇宙分野の燃料および空気圧システム、パワー・トレインシステム、車両の電気および電子部品およびシステム、および電気自動車のパワーエレクトロニクスや電力システムなど、その他何千もの製品を製造しています。およそ8万5,000人の従業員を抱え、世界175か国に及ぶ顧客に商品・サービスを提供する巨大な事業を展開しています。

株価チャート

出所:Bloomberg(2022.5.31時点)

出所:リフィニティブのデータを元にOxfordクラブ作成

出所:リフィニティブのデータを元にOxfordクラブ作成

BCE (NYSE: BCE) は、ケベック州ベルダンに本拠を置き、カナダの家庭およびビジネス向けに通信サービスを提供しています。カナダ人口の約99%をカバーする無線ネットワークとカナダ世帯の約75%への光ファイバーネットワークを持ち、電話及びインターネットとテレビ事業を展開しています。年間売上高は235億カナダドル(2兆5,850億円;110円/カナダドル換算)ほどです。

株価チャート

出所:Bloomberg(2022.5.31時点)

出所:リフィニティブの資料を元にOxfordクラブ作成

出所:リフィニティブの資料を元にOxfordクラブ作成 出所:リフィニティブの資料を元にOxfordクラブ作成

BCEはディフェンシブな銘柄のため、景気後退時にも株価が大きく下落することなく、今後も増配が期待できる銘柄です。格付け会社の S&P グローバル・レーティング社は同社を投資適格であるBBB+と評価しています。

エンブリッジ (NYSE: ENB) は、カナダのアルバータ州カルガリーに本拠を置き、エネルギー輸送および配給などを行っています。主力事業は原油などの液体パイプライン輸送、天然ガスパイプライン輸送および天然ガス貯蔵と分配施設の運営ですが、風力および太陽光の再生可能エネルギー発電事業も展開しています。2021年の売上高は470億カナダドル(5兆1,700億円;110円/カナダドル換算)ほどです。

株価チャート

出所:Bloomberg(2022.5.31時点)

EPS(1株当たり利益)とは 出所:リフィニティブの資料を元にOxfordクラブ作成

出所:エンブリッジの資料を元にOxfordクラブ作成

  • 「今日の終値は上がったのか…下がったのか…」
  • 「明日の株価はどうか?」
  • 「来週はどうなる?」「1ヶ月後はどうなる?」「来年は…」

Oxford Club Japan編集部

※マーク・リクテンフェルドのオリジナルコンテンツを元にOxford Club Japanが編集しています
※レポート中の数字及びチャートは2022年5月31日時点のBloombergのデータを元にしています
※本レポートは予告なく変更・更新する場合がございます

もし…10万円投資したら、毎年10万円返ってくるような、配当利回り100%以上の投資先があったら…あなたはどうしますか?

・APJ Media合同会社(以下「当社」といいます。)の商品及びコンテンツは、お客様の投資判断や運用戦略のご検討にあたり参考となる情報の提供を目的として作成されたものであり、実際の投資等に関わる最終的なご決定はお客様ご自身のご判断で行って頂きますようお願い致します。
・当社の商品及びコンテンツは、お客様の投資におけるいかなる利益も保証するものではなく、また、投資の結果によってお客様が思わぬ損害を被る可能性もあるため、投資を行われる際にはお客様ご自身で投資のリスクを慎重に検討されますよう併せてお願い致します。
・当社の商品及びコンテンツに掲載されている情報は、当社が信頼できると判断した情報源から入手した情報等によっておりますが、当社がこれらの情報の正確性等について、全て、独自に検証しているわけではありません。当社はこれらの情報の正確性、適時性、網羅性、完全性、商品性、及び特定目的への適合性その他一切の事項について、明示・黙示を問わず、何らの表明又は保証をするものではありません。
・当社は、商品及びコンテンツの内容及び提供、並びにお客様による第三者への開示等について、お客様その他本レポートの閲覧者に生じた一切の損害、損失又は費用について、損害の性質如何を問わず、直接損害、間接損害、通常損害、特別損害、結果損害、付随損害、逸失利益、非金銭的損害その他一切の損害を含め、これらについて債務不履行、不法行為又は不当利得その他請求原因の如何を問わず、何ら責任あるいは義務を負わないものとします。
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